江南クレーン教習所の歩み

江南クレーン教習所の歩み

昭和45年の発足以来、おかげさまで23万人の卒業生を世に送り出してきました。

1970年5月(昭和45年)

閣議、日本は「ニッポン」に統一と決定
大阪日本万国博覧会開催

クレーン運転士免許取得の為の教習を開始

1973年5月(昭和48年)

祝日法改正。日曜と重なると翌月曜日も休日に
石油ショック(日用品買占め騒ぎ)

(社)日本クレーン協会の埼玉教習所として発足

1975年5月(昭和50年)

ベトナム戦争終結
子門真人の歌「およげ!たいやきくん」発売

(財)江南クレーン技能教習所 設立許可さる

1976年9月(昭和51年)

北京で民衆数万と警察・軍衝突(天安門事件)
具志堅用高、WBA世界Jフライ級王座に

フォークリフト運転技能講習開始
玉掛け技能講習開始

1976年10月(昭和51年)

ロッキード事件発覚
自動車保有台数三千万台突破

クレーン、移動式クレーン運転士実技教習開始

1978年7月(昭和53年)

新東京国際空港(成田空港)
厚生省、平均寿命で日本が世界一の長寿国になったと発表

ショベルローダー等運転技能特例講習開始

1979年3月(昭和54年)

TBS、「3年B組金八先生」の放映開始
マザー・テレサ、ノーベル平和賞受賞

ショベルローダー等運転技能講習開始

1986年6月(昭和61年)

ハレーすい星が6300キロまで地球に最接近
ソ連・チェルノブイリ原発事故

車両系建設機械(整地等)運転技能講習開始

1990年11月(平成2年)

日本人初の宇宙飛行成功
東西ドイツの統一

労働政務次官の視察をうける

1991年2月(平成3年)

雲仙・普賢岳で大規模カ火砕流発生
中東湾岸戦争

小型移動式クレーン運転技能特例講習開始
小型移動式クレーン運転技能講習開始

1991年7月(平成3年)

フィリピン、ピナトゥボ火山大噴火
横綱 千代の富士が引退

床上操作式クレーン運転技能特例講習開始
床上操作式クレーン運転技能講習開始

1991年11月(平成3年)

ソ連消滅、独立国家共同体(CIS)発足

寄宿舎(寮)建設竣工す

1996年9月(平成8年)

O-157発生
ペルー日本人大使館公邸人質事件発生

事務所兼校舎の建設竣工す
教習所・駐車場の整備

2001年6月(平成13年)

熊谷の暑さ36.9度、観測史上最高の記録
アメリカで同時多発テロ発生

ドラグ・ショベル危険再認識教育開始(資格取得後10年以上)

2002年6月(平成14年)

FIFAワールドカップ日韓共催大会
北朝鮮への拉致被害者5人が帰国

寄宿舎(寮)、食堂の内外装全面リフォーム完了

2003年7月(平成15年)

イラク戦争
火星地球に大接近

ローラー等危険再認識教育開始(資格取得後10年以上)

2003年8月(平成15年)

実技コース南側全面をコンクリート舗装工事の整備を行う

2004年4月(平成16年)

安全衛生法一部改正規制緩和関連に伴い、埼玉労働局長 登録教習機関第79号となる

2004年11月(平成16年)

地山、土止め、型枠、足場、鉄骨、木造建築作業主任者講習

2006年6月(平成18年)

埼玉県土木整備事務所より開発行為許可される

2006年7月(平成18年)

新移転先(熊谷市成沢893番地)起工式(地鎮祭)実施する

2007年1月(平成19年)

新しくなり、一回り大きくなって一歩前進…
江南クレーン技能教習所 落成式挙行

2009年11月(平成21年)

高所作業車運転技能講習開始

2010年1月(平成22年)

高所作業車危険再認識教育開始(資格取得後10年以上)

2011年3月(平成23年)

東日本大震災発生 3月11日午後2時46分M9.0
岩手・宮城・福島 大地震・大津波、福島 原発水蒸気暴発 

公益法人改革に伴ない内閣府に対して一般財団法人として申請認可される。
府益担 第2639号(H23.3.22付)

2014年3月(平成26年)

登録教習機関登録完了する。
2区分の実技教習及び8区分の技能講習を登録した。
有効期間 2014年3月31日(平成26年)~平成31年3月30日

現在に至る(2015年9月)

2017年 高所作業車、積載形小型移動式クレーン、フォークリフト(リーチタイプ)新規購入

私たちは発足から今日まで、一回り大きくなって一歩前進をモットーに
23万人の卒業生を世に送り出しております!!

資格内容、教習内容・日程などの詳細はお気軽にお問い合わせください※パンフレットを郵送、又はFAX送付希望の方もお問い合わせください。

埼玉労働局長登録教習機関第79号
登録有効期間:平成26年3月31日~平成31年3月30日
  • TEL 048-539-0877
  • FAX 048-539-0876
  • WEBからのお問い合わせ
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